2011年12月 5日 (月)

工場式畜産の問題点(2):映画「フード・インク」を見る

以前に本欄で「工場式畜産の問題点」と題した文章を掲載したが、そこで書いたことを裏付けてくれる映画があったことを、数日前に知った。それは「フード・インク(Food Inc.)」という映画である。その紹介記事がシネマトゥディのサイトに載っている。
       ↓
映画「フード・インク」-シネマトゥディ

その映画DVDがこのほど販売され、レンタルショップで借りることもできるようになっていたので、今日それをTSUTAYAで借りて、さっそく見てみたところ、工場式畜産の問題点をよく伝えてくれる内容になっていたので、興味のある読者の方々には是非ともお勧めしたい。

この映画で私の印象に非常に強く残ったシーンの一つは、工場式ではなく放牧で畜産を営んでいる農家が、工場式を強く批判しているシーンだった。私も、まだ放牧式の方が残酷さもかなりマシだし、地球環境への負荷も随分軽減されるのだと思う。

というわけで、私としては、肉食を完全にやめようとまでは言わないが、せめて工場式で大量に生産された食肉の消費は控えることを、読者の皆さんには強くお勧めしたいと思う。

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2011年10月26日 (水)

ロビンズ博士が語る「グリーンジョブ」への希望

現在のアメリカ政治は深刻な行き詰まりを見せているが、International Herald Tribuneが10月25日に報じたところによると、米国政府への不信感が米国史上最大のレベルに達しているらしい。そんな中、オバマ政権が打ち出していたはずの「グリーン・ニューディール」も、すっかり色褪せてしまったように思われているかもしれない。

ところが、『自然資本の経済』の著者の一人ロビンズ博士によると、そのような中でも、「グリーンジョブ」が少しずつではあるが成長しつつあるという。ロビンズ博士がそう語っていたのは、ダイヤモンド・オンラインに掲載されていた次の記事である。

米国が2050年までに石油・石炭依存から完全脱却!? 人類は大胆なエネルギーシフトを実現できるのか【特別対談】ロッキーマウンテン研究所所長 エイモリー・B・ロビンス博士×東京大学名誉教授 山本良一氏

上記の記事は、ダイヤモンド・オンラインの会員登録(無料)を行うことで読むことができる(非会員にはプリントアウトはできないが、パソコン画面上でなら非会員でも読めると思う)。希望の持てる記事なので、興味のある方には一読をお勧めしたい。

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2011年6月23日 (木)

原発がなければ電力不足?

「今夏は電力不足の危機」という叫び声がよく聞こえてくるが、環境エネルギー政策研究所所長の飯田哲也(いいだ てつなり)氏は、ダイアモンドオンラインの次の記事で、「そんな心配は不要」と論じている。

http://diamond.jp/articles/-/12623

飯田氏がこの論説文の最後で述べているように、「今夏は電力不足の危機」という叫び声が発せられているのは、浜岡原発以外の原発を止めたくないがためのプロパガンダかもしれない。

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2011年5月 6日 (金)

原発をめぐる政官業の癒着

少し前のことになるが、英字新聞 International Herald Tribune で、原発事業をめぐる政官業の癒着構造に改めて目を開かされる記事を読んだ。

Safety Becomes Victim in Japan's Nuclear Collusion

このような記事を読むと、大規模な地域独占が許されている従来の日本の電力事業のあり方は、モラルハザードを生みやすいがゆえに、やはり改革されねばならないと強く感じる。

たしかに目の前の電力需要を考えると、いますぐ既存の原発を全廃するわけにはいかないだろう。だが、未来に向けて、脱化石燃料かつ脱原発へとエネルギー政策の舵を切り替え始めるべき時は、まさに今だという気がする。

前回の本ブログの記事でも言及したが、有名な文明評論家であるジェレミー・リフキン氏の著書『水素エコノミー:エネルギー・ウェブの時代』(NHK出版)の第8章・第9章に書かれているように、大規模集中型の発電方式から、分散型の発電方式へと切り替え、地球上のどこにでも存在する自然エネルギーと水素燃料電池との組み合わせによって、“エネルギーの民主化”を実現することこそが、21世紀におけるあるべきエネルギー政策の方向ではないか--そのように私には思えてならないのである。

とはいえ、ここで私は、「既存の独占的な電力会社を完全に解体すべきだ」と思っているわけでは決してない。そうではなく、その果たすべき役割を変えるべきだということなのである。この点につき、上述のリフキン氏の本では、新しい枠組みの下での電力会社のあり方について、次のように述べているので、参考までに引用しておこう。

新しい枠組みのもとでは、電力会社は「バーチャル電力会社」となり、相互接続を通してエンドユーザーを支援し、彼らが余剰電力を効率的に共有して利益を得るのを手助けする。「生産ではなく調整」が分散型電源時代のスローガンになり、アメリカオンライン(AOL)がビジネスモデルの手本となるだろう。(271頁)

より詳しくは、この本を、とくにその第8章・第9章を読まれたい。残念ながら版元のNHK出版では現在品切れ状態のようだが、古書として購入するか、図書館で借りて読むだけの価値はあると思う。

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2011年3月14日 (月)

大規模集中型発電方式の脆弱性

このたびの東北地方太平洋沖地震では甚大な被害が出た。まだその被害の全容は明らかになっていないが、未曽有の被害が予想される。被災された多くの皆様に心からお見舞い申し上げます。

さて、今回の大地震でわれわれが思い知らされたことの一つは、大規模集中型発電方式の脆弱性ではないかと思う。火力発電にせよ、原子力発電にせよ、その大規模な発電所自体が被災したり、その発電所から各家庭に伸びている送電線が災害で破壊されてしまうと、とたんに電力不足に直面してしまうからである。

もちろん、目の前の問題としては、計画停電も必要だし、また福島原発が最悪の事態に陥らないよう、東京電力や政府には、全力で対応してもらいたいのは言うまでもない。しかし、現在、東京電力が計画停電や福島原発の対応に追われている間にも、太陽は停電に悩む被災地にも降り注ぎ、風は吹いているのである。

そのことを考えると、文明評論家のジェレミー・リフキン氏がつとに主張していたように、これを機に、われわれは自然エネルギーを基盤とした分散型の発電方式へと思い切って転換していくことが必要ではないだろうか。災害時のリスク分散という観点からも、そのことが必要であると私は思う。

なお、「自然エネルギーを基盤とした分散型の発電方式の利点」については、本ブログの2006年12月4日にも書いておいた。そこで、「天候に左右されやすく、貯蔵不可能」という自然エネルギーの弱点が、水素燃料と組み合わせることで克服可能である、というリフキン氏の議論を紹介しているので、関心のある読者はそちらも参照されたい。

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2010年2月 9日 (火)

来年度の授業に備えて(3)

伊勢と名張の両学舎で開かれている教職課程の「総合演習」では、毎年、地球温暖化=気候変動問題をテーマとしている。来年度もそのテーマで行うが、授業内容には少し変更を加えることにした。

これまではテキストを2冊用いていた。①デイブ・レイ『異常気象は家庭から始まる』(日本教文社)、②石弘光『環境税とは何か』(岩波新書)の2冊である。①で個人としての自主的な取り組みを、②で政策の問題を取り上げてきた。

しかし、今回、①を改めて綿密に読み直してみると、①のみを用いても、排出権取引や環境税といった政策の問題を扱えることがわかった。他方、②はロングセラーの名著なのでこれまでずっと使用してきたが、税制上の専門的でかなり高度な議論も多いので、②からは、「なぜ環境税が必要とされるのか」という初歩的・基本的な説明の部分しか、授業では取り上げることができなかった。

そこで来年度は①のみを用いることに決め、これまでよりも①をもっと詳しく取り上げることにした。他方、これまで②を使って説明してきた点、すなわち「そもそもなぜ環境税が必要なのか」という点については、自宅で録画してあるNHKスペシャル(たとえば日本とドイツの環境政策のちがいを浮き彫りにしたドキュメンタリー「低炭素社会に踏み出せるか」など)をDVDで上映することによって、環境税の必要性についての説明を補うことにしたのである。

この総合演習は、伊勢では15回の授業だが、名張では30回である。そこで名張では、駅前にある住宅公園を訪れて、環境に優しい家造りの取り組みについて、各ハウスメーカーの説明を聞きに行ったり、電化製品の省エネ技術の発達ぶりを知るために、これも駅から近い家電量販店を訪れたり、といった「実習・見学」的な要素も盛り込むことにした。

もう一つ、来年度に新しく取り入れようと考えているのは、本ブログで今年の1月13日の記事でも言及したが、「温暖化はウソ」という議論に対する科学者からの反論を取り上げることである。これによって、依然として存在している温暖化否定論によって受講生たちが惑わされないよう、導きたいと思っている。

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2010年1月13日 (水)

「温暖化はウソ」に対する科学者の反論

日本では「温暖化はウソ」という議論がマスメディアで好んで取り上げられることがある。私の授業の受講生の中にも、その影響を受けている学生が時折見受けられることもある。

そのような「温暖化はウソ」という主張に対して、科学者たちが反論しているペーパーを今日見つけることができた。これは、2005年度環境経済・政策学会での討論資料などに基づいて書かれたものだという。

地球温暖化問題懐疑論への反論コメント ver.2.4(2008年7月7日)

この反論ペーパーは58ページのPDFファイルであり、全部で4つの章から成っているが、今日はその第2章まで読むことができた。その第1章、第2章のタイトルは次の通りである。

1.温暖化問題における「合意」
2.温暖化に関するマスコミ報道

まずその第1章によると、温暖化に対する懐疑論者からは「温暖化、特に温暖化への人為的な影響に関する世界的な合意はない」と言われることがあるが、実際には、「20世紀後半から起きている温暖化は二酸化炭素が主な原因」という説は、ほぼ全ての気候学者が同意した議論であり、少なくとも現時点においては、その信憑性を否定するような観測事実は皆無に等しいという。

それに対して、いわゆる懐疑論者は圧倒的な少数派であり、かつ全く分野が異なる専門外の研究者あるいは非研究者である場合が少なくない。しかもその懐疑論は、世界中の様々な分野の学界において多くの研究者が行ってきた議論の帰結や最新の知見を十分に踏まえた議論には必ずしもなっていないというのである。

また、米国の温暖化懐疑派の背後には石油メジャーのエクソンモービル社が控えているという。これは有名な事実であり、米国の科学者グループ「憂慮する科学者同盟 Union of Concerned Scientist」が、2007年1月にエクソンモービル社と懐疑派とのつながりに関する非常に詳細なレポートを出しているとのことであった。

次に、第2章の温暖化問題に関するマスコミ報道であるが、米国ほどではなくとも、日本でも「報道におけるバランス」などを理由に、しばしば温暖化懐疑派の意見が新聞などに掲載されることがある。

ところが、それに対して、実は欧州においては、米国や日本のメディアに比べると、懐疑的な意見が取り上げられる機会は極端に少ないのだそうである。というのも、英フィナンシャルタイムズ紙の環境分野担当の記者 Fiona Harvey の語るところによると、「懐疑派の議論を同じように取り上げてしまうと、(実際はそうではないのに)彼等がアカデミックの世界でも大きな勢力を持っているという間違った印象を読者に与えてしまうことになる」からである。

かといって、この反論ペーパーの筆者たちが、日本のマスコミが懐疑論を取り上げる自由を否定しようとしているわけではない。しかし、その筆者たちは、メディア関係者に対して、懐疑論を取り上げる際にはその中身や懐疑論者の背景に関してもう少し勉強しておくこと、および、懐疑論は必ずしも現在の科学知識をよく代表するものではないので、それを重視しすぎないことを切に訴えている。

そもそも、大部分の懐疑派は気候科学や地球科学を専門とする研究者ではなく、少なくとも欧米では、特定の利益団体と結びついた人たちであるという。そうした戦略的懐疑派は既得権益の死守を目的としている。彼らは専門家や学会を主なターゲットとしているのではなく、「温暖化問題はなんとなく不確実性が大きい」というイメージを、むしろ世間一般の人々をターゲットとして、植え付けようとしている。そして、日本には、そのような既得権益死守を目的とした人々の片棒を無意識のうちに担いでしまっているナイーブな懐疑派の人々が少なくないのだというのである。

私が思うに、日本でこうした懐疑論が一部の読者や視聴者から歓迎されることがあるとすれば、その理由の一つは、そうした報道が“不都合な真実”から自分たちの目をそむけさせてくれる効果があるからかもしれない。しかし、そのような現実逃避ではなく、科学者たちのメッセージに真摯に耳を傾け、気候変動防止のため今こそ行動を起こすべき時だと、私は思う。

【追記①】
なお、この反論ペーパーを私が見つけたのは、環境ジャーナリストの枝廣淳子氏の主宰するウェブサイト「日刊温暖化新聞」を通じてだったので、参考までに、そのリンクを貼っておくことにする。

日刊温暖化新聞:こんな質問にはどう答える?

【追記②】
以上の文章を書いたのち、念のために調べてみると、ここで取り上げた反論ペーパーの最新版(Ver.3.0)が2009年5月21日付で出されていることが分かった。

地球温暖化問題懐疑論へのコメント Ver.3.0(2009年5月21日)

今はこの最新版を読む時間は取れないが、いずれ機会を改めて読もうと思っている。

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2009年11月25日 (水)

畜産の温室効果51%

少し前のことになるが、今月3日に rumi さんという方から、本ブログ2007年7月4日の記事「工場式畜産の問題点」について、コメントをいただいた(ありがとうございました)。そのコメントによると、ワールドウォッチ研究所が、畜産関連すべてに由来する温室効果ガス排出の割合が、全体のなんと51%に相当する、という研究結果を発表したのだという。

調べてみると、ワールドウォッチ研究所のサイトに、その報告書のPDFファイルがフリーでダウンロードできるようになっていた。どうやら、畜産業すべてにかかわる部門から出される温室効果ガスを考慮に入れると、51%という高い数値になるということのようだ。

Livestock and Climate Change

だとすると、肉食をやめる(あるいは控える)ことによる温室効果ガス削減効果も、実は非常に高いということになる。私たちの食生活のあり方に再考を促す研究結果と言えるのではないだろうか。

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2008年12月27日 (土)

引っ越し作業を終えて

昨日の26日、これまでの貸家から新築した家への引っ越し作業を終えた。依頼した業者は「アリさんマークの引越社」だったが、大変スムーズに、しかも気持ちよく作業を進めてくれたので、非常に有難かった。

昨日はその他にも、インターネットやテレビ、電話の設定作業もあった。ケイ・オプティコムのeo光サービスで、ネット・電話・テレビのすべてをセットで申し込んだので、その工事や設定作業も、業者の方にしていただいた。そのため、今回の引っ越しで関係業者の方すべてが我が家をあとにされたのは、結局、午後6時頃となった。

これで荷物の運び込みは終わったが、まだ段ボールが山積み状態のままなので、その片付け作業が残っている。否、その前に、これまで住まわせていただいた貸家を引き渡すため、年内にその掃除や片付けも済ませておかなければならないから、今年いっぱいはギリギリまで、そうした作業に従事することになりそうである。

この新居に移り住んでからまだ2日目にすぎないので、まだまだ慣れないことが多いのだが、それでも、住み心地が格段によくなったことは、もう既に実感できている。というのも、断熱性が飛躍的に向上したため、以前までのような肌寒さを冬の早朝に感じずに済むようになったからである。また、日当たりも非常によくなり、晴れていれば、日中は1階の部屋でも照明をつけなくてもよいほどになったのも嬉しいことである。

それ以上に大きな喜びだったのは、やはり、ソーラーパワーである。操作パネルで確認してみて驚いたのは、もう余剰電力の売電がかなり行われていたことだ。今この文章を書いている時点で、すでに109.87kwが売電されていたのである。

もっとも、これは、ソーラーパネルが設置された日から昨日までの間、自分たちで事前に荷物を運び込みに来た以外は、ほとんど全くこの新しい家にいなかったから、太陽光で発電された電力のほとんど全てが余ることになったからだろう。しかし、すでに実際に暮らし始めた今日も、晴れの天気だったためだろうけれども、エアコン暖房をつけなければ、たとえテレビや洗濯機を動かしていても、余剰電力が発生していたことは、嬉しい驚きだった。

もう一つ大きな喜びは、英語ニュース番組をいつでも視聴できるようになったことだ。eo光テレビの場合、視聴できるのはイギリスのBBC WORLDではなくて、アメリカのCNNj だが、いずれにせよ、英語ニュース番組を好きな時にいつでも視聴できるようになったのも、非常に心が躍ることである。

こうして、いよいよ待望の新居生活が始まった。一日でも早く荷物の整理作業を終え、落ち着いて研究の仕事が自宅でできる状態にしたいと思っている。

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2008年12月16日 (火)

環境共生住宅を目指して(2)

昨年9月1日の本ブログで、「環境共生住宅を目指して」と題した文章を書いたが、実を言うと、その希望が実現することになった--というより、すでに実現した。

ここでの報告が遅れていたが、今年の7月12日の新聞折り込み広告をキッカケとして、現在の貸家と同じ橿原市内に便利な物件が見つかったので、意を決してローンを組み、家を新築することにしたのである。その家が昨日完成し、ホームメーカー(ミサワホーム)から、施主である私たち家族に引き渡されたのであった。

--このようにだけ書くと、途中のプロセスについては全く触れていないため、実にあっけなく響くが、自由設計だったので、設計についての打ち合わせには、実に2か月を要した。そのあと9月21日に地鎮祭を挙行、翌10月27日に上棟式、そして昨日完成--というプロセスであった。下記の写真は、まだ工事途中のものだが、ほぼ完成間近の時に写したものである(携帯端末の写メールモードで写したものなので、解像度があまり高くないのはご容赦願いたい)。

081122_1650 それで、この家のどこが“環境共生住宅”かというと、高い断熱性もさることながら、やはり特筆すべきは、太陽光発電パネルの設置であろう。3.06kwの発電能力を持つソーラーパネル(京セラ製)を南側の屋根一面に設置したのである。この写真で言うと、ここには写っていないが、左側の斜面に当たる屋根である。普通なら250万円かかるところだったが、メーカーの京セラがタイミングよくキャンペーンを実施してくれたおかげで、150万円で設置できた。とはいえ、かなりの値段であることには変わりないが、今思うと、この機会に思い切って設置できて、やはり本当によかったと思っている。

ミサワホームは、南極の昭和基地を作ったメーカーなので、幸い、断熱性も非常に優れているのも、嬉しいことである。あと、給湯装置として、いわゆる“エコキュート”も備え付けることにしたので、その点でも、省エネに貢献できると思う。

今の貸家はこの年末まで借りているので、その間に引越と整理整頓を済ませ、新年から新しい生活をスタートさせたいと思っている。

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